あちらと、こちらに相反する情報を
もたらす事から離間の計は始まる。
互いに争えば、それを仕掛けた第三者が
漁夫の利を得るのだ。
日中を離間させようとしているのは
米国でありその手先の江沢民派閥であり
北朝鮮済州島人脈である。
追記、
その中核は欧米ユダヤ金融資本である。
（新華社通信の原爆に対する記事を追加）
「背景資料：米国は何故、日本に原子爆弾を投下したのか」
新華網日本語 2015-08-07 16:29:12
http://jp.xinhuanet.com/2015-08/07/c_134492304.htm
【新華社北京8月7日】日本は毎年８月に大規模な記念行事を開催し、第二次世界大戦の「被害者」としての日本のイメージを映し出しているが、日本が原子爆弾の攻撃に遭った歴史的背景を提起する場面は少ない。事実上、日本こそが正真正銘の戦争加害国であり、好戦的な日本軍国主義こそが日本が原子爆弾の爆撃を受けた真の意味での災いの元凶と言える。
１９４５年７月２６日、米国、英国と中国の３カ国は『ポツダム宣言』を発表し、日本に速やかに無条件降伏するように勧告したが、日本政府は取り合わなかった。
同盟軍が太平洋戦場で次々と勝利し、ソ連が『日ソ中立条約』を一方的に廃止するにつれて，日本のファシズムは失敗に終わる運命を回避できなくなった。しかし、日本は国を挙げて上層から下層までが頑強に抵抗する決意を示し、時機が到来して情勢が逆転し、転機を勝ち取るという幻想を抱き続けた。日本の軍隊は共倒れの激闘を繰り広げる決戦計画さえも策定し、本土防御部隊を懸命に増員した。
同盟軍の当時の作戦計画によると、日本に投降を迫るためには、戦争が１９４６年末まで続く可能性があった。日本本土に進攻した場合は、約２,０００万人の軍人と民間人が死亡し、このうち同盟軍５０万人も含まれると推計された。
１９４５年７月１６日、１発目の原子爆弾の爆発実験に成功した。同盟国はこの殺傷力が極めて強力な兵器の悪影響と使用者が負うべき責任について把握していた。しかし、旧日本軍はフィリピンでのマニラ大虐殺、「バターン死の行進」、中国での南京大虐殺、米国での真珠湾攻撃など、その残酷さと野蛮さは同盟国を憤慨させるには十分だった。同盟軍は日本軍国主義の好戦的な本質について、甚大な代償を払わせることなく、致命的な脅威を与えることなしに、日本が武器を捨てることは絶対にないため、アジア各国の民衆が払う代償がより悲惨かつ重くなることは間違いないと判断した。
原子爆弾の作用は巨大で、原爆投下が日本の投降を早めた。１９４５年８月１５日、日本は無条件降伏を宣言し、９月２日に降伏文書に署名した。第二次世界大戦はこれにより終結した。
「ベルギーのメディア、日本が「再軍事化」のプロセスを推進しつつあると伝える」
新華網日本語 2015-08-08 06:24:35
http://jp.xinhuanet.com/2015-08/08/c_134492165.htm
【新華社ブリュッセル8月8日】ベルギーの主流メディアである『Le Soir』は5日、評論員の文章を掲載し、広島の原爆投下から70年後に、日本は自衛隊の「再軍事化」のプロセスを推進しつつあると伝えた。
文章は、真の軍隊を設立するために、日本はここ数年で軍事予算を絶えず増加させ、また軍備能力を向上させている。2012年と2013年の日本の軍事支出はそれぞれ世界5位と8位で、フランスとイギリスおよびドイツに相当するレベルにあると指摘する。
文章は、広島の原爆投下並びに日本の敗戦降伏から70年後に、日本の国会は自衛隊の「再軍事化」の推進を趣旨とする一連の法案のために投票を行っている。これらの法案の成立において、日本を軍事大国にさせるために、安倍政権は日本の戦後の平和憲法に対して「再解釈」することを望んでいると伝えている。
また日本メディアの報道によると、日本政府は今年の年末に2016年度の予算案の編成を計画しており、その中の防衛予算が初めて5兆円（約 2490億人民元）を突破する可能性があるという。
侵略戦争を発動した日本にできるだけ早い降伏を促すため、米軍は1945年8月6日と9日にそれぞれ日本の広島市と長崎市に原爆を投下した。同年8月15日、日本は降伏を宣言した。
「ダグラス・マッカーサー司令官の告白 １９５１年５月３日『自虐史観を持つべきは、日本ではなくアメリカ』」
2014/03/14 00:41
http://mizu888.at.webry.info/201403/article_44.html?pc=on
「マッカーサーの告白」
![イメージ]()
日本の皆さん、先の大戦はアメリカが悪かったのです。日本は何も悪くありません。日本は自衛戦争をしたのです。
イギリスのチャーチルに頼まれて、対ドイツ参戦の口実として、日本を対米戦争に追い込んだのです。アメリカは日本を戦争に誘い込むためにイジメにイジメぬきました。そして最後通牒としてハルノートを突き付けました。...
中国大陸から出て行けだの、石油を輸入させないなど、アメリカに何の権利があったというのでしょう。当時、アジアのほとんどの国が白人の植民地でした。白人はよくて日本人は許さなかったのです。ハルノートのことは、私もアメリカの国民も知りませんでした。
あんな物を突き付けられたら、どんな小さな国でも戦争に立ち上がるでしょう。戦争になれば圧倒的な武力でアメリカが勝つことは戦う前から分かっていました。我々は戦後、日本が二度と白人支配の脅威とならないよう周到な計画を建てました。アメリカは知っていたのです。国を弱体化する一番の方法はその国から自信と誇りを奪い、歴史を捏造することだと。
戦後アメリカはそれを忠実に実行していきました。日本がアジアを白人の植民地から解放しようとしたという本当の理由を隠すため大東亜戦争という名称を禁止し代わりに太平洋戦争という名称を使わせました。
東京裁判はお芝居だったのです。アメリカが作った憲法を日本に押し付け、戦争ができない国にしました。公職追放をしてまともな日本人を追い払い、代わりに反日的な左翼分子を大学など要職にばら撒きました。
その教え子たちが今マスコミ・政界などで反日活動をしているのです。
徹底的に検閲を行い、アメリカにとって都合の悪い情報は日本国民に知らせないようにしました。ラジオ・テレビを使って戦前の日本は悪い国だった、戦争に負けて良かったのだと日本国民を騙しました。これらの政策が功を奏し今に至るまで独立国として自立できない状態が続いているのです。
私は反省しています。自虐史観を持つべきは、日本ではなくアメリカなのです。戦争終結に不必要な原子爆弾を二つも使って何十万人という民間人を虐殺しました。最後に私が生きていた時の証言を記して謝罪の言葉としたいと思います。
「私は日本について誤解をしていました。日本の戦争の目的は侵略ではなく自衛のためだったのです。太平洋において米国が過去百年間に犯した最大の過ちは、共産主義を中国において強大にさせたことでした。東京裁判は誤りだったのです。
日本は八千万人に近い膨大な人口を抱え、その半分が農業人口で、あとの半分が工業生産に従事していました。潜在的に、日本の擁する労働力は量的にも質的にも、私がこれまで接した何れにも劣らぬ優秀なものです。
歴史上のどの時点においてか、日本の労働力は人間が怠けているときよりも働き、生産している時の方が幸福なのだということ、つまり労働の尊厳と呼んでよいようなものを発見していたのです。
これまで巨大な労働力を持っているということは、彼らには何か働くための材料が必要だという事を意味します。彼らは工場を建設し、労働力を有していました。しかし彼らには手を加えるべき材料を得ることができませんでした。
日本原産の動植物は、蚕を除いてほとんどないも同然でした。綿がない、羊毛がない、石油の産出がない。錫がない、ゴムがない、他にもないものばかりでした。その全てがアジアの海域に存在したのです。
もしこれらの原料の供給を絶ちきられたら一千万から一千二百万の失業者が日本に発生するであろうことを彼らは恐れたのです。
したがって日本が戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が自衛の必要に迫られてのことだったのです」
アメリカ上院軍事外交合同委員会の公聴会にて
１９５１年５月３日
ダグラス・マッカーサー
（ソース）
http://www.sdh-fact.com/CL02_1/82_S4.pdf
もたらす事から離間の計は始まる。
互いに争えば、それを仕掛けた第三者が
漁夫の利を得るのだ。
日中を離間させようとしているのは
米国でありその手先の江沢民派閥であり
北朝鮮済州島人脈である。
追記、
その中核は欧米ユダヤ金融資本である。
（新華社通信の原爆に対する記事を追加）
「背景資料：米国は何故、日本に原子爆弾を投下したのか」
新華網日本語 2015-08-07 16:29:12
http://jp.xinhuanet.com/2015-08/07/c_134492304.htm
【新華社北京8月7日】日本は毎年８月に大規模な記念行事を開催し、第二次世界大戦の「被害者」としての日本のイメージを映し出しているが、日本が原子爆弾の攻撃に遭った歴史的背景を提起する場面は少ない。事実上、日本こそが正真正銘の戦争加害国であり、好戦的な日本軍国主義こそが日本が原子爆弾の爆撃を受けた真の意味での災いの元凶と言える。
１９４５年７月２６日、米国、英国と中国の３カ国は『ポツダム宣言』を発表し、日本に速やかに無条件降伏するように勧告したが、日本政府は取り合わなかった。
同盟軍が太平洋戦場で次々と勝利し、ソ連が『日ソ中立条約』を一方的に廃止するにつれて，日本のファシズムは失敗に終わる運命を回避できなくなった。しかし、日本は国を挙げて上層から下層までが頑強に抵抗する決意を示し、時機が到来して情勢が逆転し、転機を勝ち取るという幻想を抱き続けた。日本の軍隊は共倒れの激闘を繰り広げる決戦計画さえも策定し、本土防御部隊を懸命に増員した。
同盟軍の当時の作戦計画によると、日本に投降を迫るためには、戦争が１９４６年末まで続く可能性があった。日本本土に進攻した場合は、約２,０００万人の軍人と民間人が死亡し、このうち同盟軍５０万人も含まれると推計された。
１９４５年７月１６日、１発目の原子爆弾の爆発実験に成功した。同盟国はこの殺傷力が極めて強力な兵器の悪影響と使用者が負うべき責任について把握していた。しかし、旧日本軍はフィリピンでのマニラ大虐殺、「バターン死の行進」、中国での南京大虐殺、米国での真珠湾攻撃など、その残酷さと野蛮さは同盟国を憤慨させるには十分だった。同盟軍は日本軍国主義の好戦的な本質について、甚大な代償を払わせることなく、致命的な脅威を与えることなしに、日本が武器を捨てることは絶対にないため、アジア各国の民衆が払う代償がより悲惨かつ重くなることは間違いないと判断した。
原子爆弾の作用は巨大で、原爆投下が日本の投降を早めた。１９４５年８月１５日、日本は無条件降伏を宣言し、９月２日に降伏文書に署名した。第二次世界大戦はこれにより終結した。
「ベルギーのメディア、日本が「再軍事化」のプロセスを推進しつつあると伝える」
新華網日本語 2015-08-08 06:24:35
http://jp.xinhuanet.com/2015-08/08/c_134492165.htm
【新華社ブリュッセル8月8日】ベルギーの主流メディアである『Le Soir』は5日、評論員の文章を掲載し、広島の原爆投下から70年後に、日本は自衛隊の「再軍事化」のプロセスを推進しつつあると伝えた。
文章は、真の軍隊を設立するために、日本はここ数年で軍事予算を絶えず増加させ、また軍備能力を向上させている。2012年と2013年の日本の軍事支出はそれぞれ世界5位と8位で、フランスとイギリスおよびドイツに相当するレベルにあると指摘する。
文章は、広島の原爆投下並びに日本の敗戦降伏から70年後に、日本の国会は自衛隊の「再軍事化」の推進を趣旨とする一連の法案のために投票を行っている。これらの法案の成立において、日本を軍事大国にさせるために、安倍政権は日本の戦後の平和憲法に対して「再解釈」することを望んでいると伝えている。
また日本メディアの報道によると、日本政府は今年の年末に2016年度の予算案の編成を計画しており、その中の防衛予算が初めて5兆円（約 2490億人民元）を突破する可能性があるという。
侵略戦争を発動した日本にできるだけ早い降伏を促すため、米軍は1945年8月6日と9日にそれぞれ日本の広島市と長崎市に原爆を投下した。同年8月15日、日本は降伏を宣言した。
「ダグラス・マッカーサー司令官の告白 １９５１年５月３日『自虐史観を持つべきは、日本ではなくアメリカ』」
2014/03/14 00:41
http://mizu888.at.webry.info/201403/article_44.html?pc=on
「マッカーサーの告白」
日本の皆さん、先の大戦はアメリカが悪かったのです。日本は何も悪くありません。日本は自衛戦争をしたのです。
イギリスのチャーチルに頼まれて、対ドイツ参戦の口実として、日本を対米戦争に追い込んだのです。アメリカは日本を戦争に誘い込むためにイジメにイジメぬきました。そして最後通牒としてハルノートを突き付けました。...
中国大陸から出て行けだの、石油を輸入させないなど、アメリカに何の権利があったというのでしょう。当時、アジアのほとんどの国が白人の植民地でした。白人はよくて日本人は許さなかったのです。ハルノートのことは、私もアメリカの国民も知りませんでした。
あんな物を突き付けられたら、どんな小さな国でも戦争に立ち上がるでしょう。戦争になれば圧倒的な武力でアメリカが勝つことは戦う前から分かっていました。我々は戦後、日本が二度と白人支配の脅威とならないよう周到な計画を建てました。アメリカは知っていたのです。国を弱体化する一番の方法はその国から自信と誇りを奪い、歴史を捏造することだと。
戦後アメリカはそれを忠実に実行していきました。日本がアジアを白人の植民地から解放しようとしたという本当の理由を隠すため大東亜戦争という名称を禁止し代わりに太平洋戦争という名称を使わせました。
東京裁判はお芝居だったのです。アメリカが作った憲法を日本に押し付け、戦争ができない国にしました。公職追放をしてまともな日本人を追い払い、代わりに反日的な左翼分子を大学など要職にばら撒きました。
その教え子たちが今マスコミ・政界などで反日活動をしているのです。
徹底的に検閲を行い、アメリカにとって都合の悪い情報は日本国民に知らせないようにしました。ラジオ・テレビを使って戦前の日本は悪い国だった、戦争に負けて良かったのだと日本国民を騙しました。これらの政策が功を奏し今に至るまで独立国として自立できない状態が続いているのです。
私は反省しています。自虐史観を持つべきは、日本ではなくアメリカなのです。戦争終結に不必要な原子爆弾を二つも使って何十万人という民間人を虐殺しました。最後に私が生きていた時の証言を記して謝罪の言葉としたいと思います。
「私は日本について誤解をしていました。日本の戦争の目的は侵略ではなく自衛のためだったのです。太平洋において米国が過去百年間に犯した最大の過ちは、共産主義を中国において強大にさせたことでした。東京裁判は誤りだったのです。
日本は八千万人に近い膨大な人口を抱え、その半分が農業人口で、あとの半分が工業生産に従事していました。潜在的に、日本の擁する労働力は量的にも質的にも、私がこれまで接した何れにも劣らぬ優秀なものです。
歴史上のどの時点においてか、日本の労働力は人間が怠けているときよりも働き、生産している時の方が幸福なのだということ、つまり労働の尊厳と呼んでよいようなものを発見していたのです。
これまで巨大な労働力を持っているということは、彼らには何か働くための材料が必要だという事を意味します。彼らは工場を建設し、労働力を有していました。しかし彼らには手を加えるべき材料を得ることができませんでした。
日本原産の動植物は、蚕を除いてほとんどないも同然でした。綿がない、羊毛がない、石油の産出がない。錫がない、ゴムがない、他にもないものばかりでした。その全てがアジアの海域に存在したのです。
もしこれらの原料の供給を絶ちきられたら一千万から一千二百万の失業者が日本に発生するであろうことを彼らは恐れたのです。
したがって日本が戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が自衛の必要に迫られてのことだったのです」
アメリカ上院軍事外交合同委員会の公聴会にて
１９５１年５月３日
ダグラス・マッカーサー
（ソース）
http://www.sdh-fact.com/CL02_1/82_S4.pdf